会社紹介

会社案内

現代の多様な情報に対応できるしなやかな空間創造がテーマです。
技術先行の時代が続く現代にあってコンピュータは、
誰がどのように使うかを見失えば時に硬直し、
わがままな表情を見せます。
当社は、「だれが、どのように使うか」を手がかりに、
コンピュータを含むあらゆる情報空間が、
紙と鉛筆のようなしなやかさを備える方途を探求しています。


沿革

1986年 8月ビデオテックスによる電子デバイスデータベースシステム設計に着手。
1987年 4月白石事務所として、解説書執筆、AIシステム開発・データベース設計を開始。故障診断システム、資金運用システム開発に従事。
1988年 8月新宿御苑に事務所移転。データベースマネジメントシステム・統合型ソフトウェアの企画・設計を開始。
1989年 2月情報環境デザイン株式会社を文京区湯島に設立。
1991年12月文京区本郷に移転。
1992年10月湯島分室を設置し、地理情報システム開発を基本にCAD&DBMSの接続技術を開発。
1993年 7月文京区本郷で再移転と同時に増資。
1995年 6月文京区湯島に移転。
1995年後期不採算となったマニュアル部門を整理し、ソフトウェア技術開発にシフト
1996年 6月オリジナル2次元デザイン用CDシステム開発
1997年10月通産省の支援を受け産業遺産画像データベース化プロジェクト開始
1998年10月通産省の支援を受けこだわりの食品ガイド・プロジェクト開始
1998年〜1999年インターネットGISシステム開発において、多くの実績を作る
1999年後期インターネットGISシステム開発が、実用システムとして、各方面で活用され、多数のアプリケーションを作成
2000年調査DBと画像データの整理手法が、「縄文時代の骨角器データベースとして開花」
2001年5月生きがい情報士Information-Desk Webサービス構築し、運営事務局となる。相談事例管理等のグループウェアおよびOne to One サービスを開始する。生きがい情報に関する所在源データベース調査件数が7000件を突破し、ユーザー総数6000を越える。
2001年12月(社)全日本屋外広告業団体連合会 会員(全国5000社)向け、会員サービス・ホームページ構築&運営事務局開設、グループウェアサービスほかOne to Oneサービス提供
2001年12月AI技術とデータベース技術、そして圧倒的なデータの結合が、生み出した究極の食事メニュー選択サービスコンサルトtheメニュー特許出願。個人向けOne to Oneサービスとして、ASP化の実験を開始する。
2002年7月(社)全日本屋外広告業団体連合会の組織によるビジネスサイト sign-biz.com構築&運営事務局開設
2003年3月(社)全日本屋外広告連合会所有の25年の都市景観画像(総計20000枚の画像)の網状型データベースを開発。同時に会員各社の画像分類・管理・転送システムを実現
2003年12月Webと携帯電話による全国詳細地図案内「どこだろう(どこ太郎)」をサービス開始。県屋外広告組合とのアライアンス事業として、バーチャルな街にバーチャルな看板を。
2004年6月携帯電話読み取りできるバーコードステッカを街に設置するユビキタス・防災防犯サービスシステムを(NPO法人)防災防犯推進協会に対して協力・提供。実証実験で、多数の新聞・TVに取り上げられる。
2004年11月中国・北京の携帯電話・コンテンツプロバイダ PDAger(北京協新科技発展有限公司)とのアライアンスでバーコードとWebによる偽物・模倣品判定システムを開発。事業化推進。中国特許を取得。国内特許申請済み
2004年1月地球温暖化ガスの貯留に関する社会的合意形成に関する意識調査を実施。成果はカナダ第7回GHGTカンファレンスにてパネル発表された
2005年4月携帯電話読み取りできるバーコードステッカを街に設置するユビキタス・防災防犯サービスシステム付きクルマ止めポールを株式会社テイキン製「ユビキタスバリカー」に取り付け、神戸三宮駅前で実証実験
2005年6月農業気象観測ロボットによる農業環境情報支援サイトを構築し実証実験。送信データを監視し、リアルタイムに警報を発効する
2005年12月財団法人省エネルギーセンターが運営する一般ドライバー向け、エコドライブ支援サイトの企画・構築・運営を開始。モニター車から毎秒10件の運転データをサーバで統計処理して、サービスに提供する。
2006年3月財団法人省エネルギーセンターの委託を受けて全国路線バスのアイドリングストップ状況の実測調査を行い、盛況の報告会を実施
2006年5月新会社法施行に伴い、定款と社名を「株式会社情報環境デザイン研究所」に変更し、分析調査からシステム実装まで実現できる特徴をさらに強化。
2006年9月大手輸入自動車メーカーのWeb基幹システムを開発。
2007年2月マウスを使用しない、高齢者向けブラウザ内操作用音声インターフェイスを開発。
2008年5月特定健康診査・特定保健指導実施に合わせ、メタボリック対策向けWebサービス「コンサルト・ザ・メニュー」を商品化。
2008年12月シニアのディジタルディバイドを解決するコミュニケーション装置とサービスVOVITを発表。
2009年7月農業における地球温暖化現象の把握投稿サイトを受注
2010年3月同サービス開始
2010年7月体制強化と業務効率化・コストダウンを目指して、オフィスを文京区根津(総務管理部門)と文京区本郷(システム開発部門)に移転


技術進化系統樹


事業規模


スタッフ構成

    代表取締役 白石 昌二朗 他役員3名
    業務スタッフ 約11名

所在地

●システム開発・営業業務セクション
〒113-0034東京都文京区本郷5-1-16NP-Uビル5F
TEL 03-3818-7988 FAX03-3818-9927
●総務管理部門 研究室
〒113-0031東京都文京区根津2-20-2スカイコート203
03-5834-1230 FAX03-5834-1306

最近の主なお取引先

    東京電力株式会社
    東設土木コンサルタント株式会社
    松下電工株式会社
    松下電工ソフトウェア株式会社
    オートデスク株式会社
    株式会社知識計画
    ルノー・ジャポン
    東京エコリサイクル株式会社
    国立 国立科学博物館 
    国立 京都大学 
    国立 奈良文化財研究所
    国立 国際日本文化研究センター 赤沢研究室
    文部省
    国立感染症研究所
    横浜市
    財団法人 省エネルギーセンター
    財団法人 健康・生きがい開発財団
    財団法人 トヨタ財団
    財団法人 助成財団センター
    学校法人 滋慶学園
    社団法人 全日本屋外広告業団体連合会
    専門学校・短期大学・大学の社会福祉/情報関係学部学科
    (順不同)

主な業務

ソフトウェア開発

    1. 地理情報システム
      Geographic Information System
      パーソナルコンピュータ上でのGISシステム構築に1991年から取り組んでいます。
      オートデスク株式会社のAutoCAD MapやAutodesk World、Map GuideまたESRI社のArc Viewを基本ツールとしたPC GISの開発を承ります。

    2. インターネットGISシステム
      Internet GIS System
      オートデスク株式会社のMap Guideを基本ツールとしたインターネットGISシステムの開発を承ります。

    3. インターネット データベース アプリケーション
      Internet Database Application
      Webブラウザをフロントエンドとしたインターネット/イントラネットシステムの開発を承ります。

    4. CADアプリケーション
      CAD Application
      オートデスク株式会社のAutoCADを基本ツールとしたシステム開発を承ります。

    5. 数値地図コンバート
      Digital Map converter
      国土地理院発行の数値地図をAutoCAD やAutoCAD Map形式に変換するソフトウェア。

    6. その他 グラフィック処理システム
      Many Graphics Proccessing Systems
      開発言語や開発ツールにとらわずに、お客様のニーズにぴったりのWindowsシステム構築のお手伝いをさせていただきます。


コンサルテーション

  • 地図・図面を中心に、データベースと連携したシステムの企画・設計・開発・運用管理
  • 地図・図面を中心に、データベースと連携したシステムのセミナー・指導・講演
  • その他先端ソフトウェア企画・設計・開発
  • コンピュータ化に向けたコンサルテーション業務
  • ネットワーク化に向けた技術指導・講演

調査・データベース構築・データウェアサービス・報告書作成


単なる調査ではなく、成果をデータベースとして公開することを念頭に、さまざまな情報収集とその体系化手法、さらにはデータウェア技術を開発してまいりました。
たとえば、
  • 「こだわりの食品ガイド」では、30種を超える食品ごとにそれぞれ詳細を極めた調査票設計を行いました。
  • 「日本の産業遺産データベース開発」では、2000枚を超える画像をわずかな期間で、分類整理する手法とツールを開発します。
  • 「助成財団決定要覧」ではいまから10年ほど前に、パソコンによる調査データべ−スからのダイレクト印刷の方向を希求し、いま大幅なコストダウンを実現しました。
  • 近年、GIS(地理情報システム)開発部門の技術と連携して、地図上で所在源情報を検索する地理情報をユーザーインターフェイスとする公開技術も、提供しておいます。

このように、綿密な知識収集に基づく斬新なアイデアを基礎に、緻密な調査設計と実施により得た情報を、モデリングや統計解析する一方、持ち前のプログラム開発技術によって、さまざまな形で、データベース化し、公開しております。

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